https://www.youtube.com/watch?v=i2G4b6124QE

https://www.youtube.com/watch?v=lRKu0Jlqn6w

https://www.youtube.com/watch?v=EZl5rt9OC7c

知ったら後悔する雑学１

https://www.youtube.com/watch?v=cvrpbwFIudU

KIDS REACT TO WALKMANS (Portable Cassette Playerst）

https://www.youtube.com/watch?v=Uk_vV-JRZ6E&feature=em-hot-b

Hilarious SWA Flight attendant- In Mid Life Crisis MUST meet Ellen

https://www.youtube.com/watch?v=07LFBydGjaM&feature=em-hot-b

特集：“空間除菌”ウイルス対策いろいろ
「弱酸性次亜塩素酸水」を使った商品が注目

◇殺菌効果高く人体にも安全　さまざまな用途で、消費者に安心を

　“空間除菌”は根拠がない――。二酸化塩素を発生させる商品を部屋に置いたり、首に掛けたりするだけで「空間除菌できる」とうたった宣伝について、消費者庁は先月、景品表示法違反（優良誤認）に当たるとして、販売１７社に、再発防止を求める措置命令を出した。消費者の期待を裏切る形になったが、別のウイルス対策もある。殺菌効果が高く人体にも安全な「弱酸性次亜塩素酸水」を使った商品が注目されている。【原田悠自】

　消費者庁によると、１７社は、新聞広告やホームページで「空間に浮遊するウイルス・菌・ニオイを除去」などと効果を宣伝。二酸化塩素に殺菌効果はあるものの、人の出入りなどによる空気の流れがある場所では十分な根拠があるとは言えず、宣伝を裏付けるとは認められなかった。

　こうした二酸化塩素を発生させる商品に代わるものとして挙げられるのが、次亜塩素酸水だ。厚生労働省から消毒効果が推奨されており、ノロウイルスなど感染力の強いウイルスに効果が高いとされている。

　ノロウイルスには塩素消毒が有効とされている。だが、家庭用漂白剤などに含まれる次亜塩素酸イオンは、強いアルカリ性で刺激が強く、皮膚や粘膜に炎症を起こすなど、人体の消毒には使えないとされてきた。そこで、中区の製造販売会社「シージーアイ」は、県工業技術センターと新たな商品を共同開発。次亜塩素酸イオンに塩酸を加えて弱酸性の次亜塩素酸水にすることで、人体でも安全に使える製品化に成功した。佐藤克則・副社長は「超音波で水溶液をミスト化しているので、物が濡れることもない。課題だった金属などの腐食も抑えることができた」と話す。

　通常の空気清浄機は、空間に漂う微粒子をフィルターで捕らえるものなので、フィルターの掃除を怠ったり、長年使っていると効果が落ちる。これに対し、弱酸性次亜塩素酸水は、空間のウイルスを感染しない程度まで安全に分解するため、ウイルスやカビ、悪臭に効果があるという。

　日常の悪臭は、尿などのアンモニア▽卵の腐敗臭の硫化水素▽肉・魚の腐敗臭のトリメチルアミン▽タマネギの腐敗臭のメチルメルカプタン――の４種が約８割を占める。弱酸性次亜塩素酸水は、これらに対しても消臭。１７〜１８畳の部屋（約３０平方メートル）で、１０分程度で消臭効果があるという。

　病院や介護施設、家庭やオフィスなどでも需要がある。美作市内のデイサービスセンターでは、１日に２５人前後の利用者がいる。感染症予防策を探っていたという下山玲子センター長は、２０１１年冬に、事務所や調理場の出入り口など計４カ所に商品を設置。ノロウイルスが流行する１、２月には、トイレの手すりなど人が触れやすい場所に、スプレータイプの商品を使って対応している。下山センター長は「利用する人が、一日中施設内にいるわけではないので、空間除菌によって感染拡大を少しでも防ぐ形で使わせてもらっている」と話した。

　商品を取り扱う薬剤師の山本芳男さん（５０）は、勤務先の薬局内に４年前から商品を設置。毎年インフルエンザに感染する職員がいたが、商品導入後はぴたりとなくなったという。山本さんは「安全で、さまざまな用途に使えるのが一番の強み。これからの季節で悩まされるカビ対策などに活用してほしい」と呼び掛けている。

　商品は、持ち運べるスプレーボトルや、手をかざすと液体が自動で出てくる装置、据え置き型の超音波霧化器などがある。問い合わせはシージーアイ（０８６・２０１・１１２２）。

禁煙・運動していれば医療費軽減…厚労省に提言

政府の産業競争力会議の分科会は２８日、禁煙や運動など、健康づくりに努力している人の保険料や医療費の負担額を安くする制度を公的医療保険の中に設けるよう厚生労働省に提言した。

医療費の抑制につなげるとともに、健康に関連する産業の育成も狙う。同会議は同省と協議を進め、６月に改定する政府の成長戦略に盛り込みたい考えだ。

患者の負担を下げる指標の例としては、〈１〉特定健診（メタボ健診）を受けている〈２〉たばこを吸わない〈３〉健康保険組合が指定する運動プログラムに参加している〈４〉本人や家族の医療費が低い〈５〉生活習慣病にかかっていない――などを挙げた。

提言では「健康増進に努力した者がしっかりと報われるような、金銭的な動機付けを与えるべきではないか」とし、そうした人が払う保険料を下げたり、医療費の自己負担額を低くしたりできるよう求めた。

はしか流行…４月までの患者数、昨年１年間超す

はしかの感染力は強く、季節性インフルエンザの６倍、昨年大流行した風疹の２倍。３９度前後の高熱や全身の発疹に加え、３-４割の患者は重症化して、肺炎や脳炎などで入院する。有効な治療薬はないが、ワクチンで予防できる。

今年１月から４月６日までのはしかの患者数が２５３人に達し、昨年１年間（２３２人）を上回ったことが１５日、国立感染症研究所のまとめで分かった。

海外渡航者以外の患者が急増しており、同研究所は流行がさらに拡大する恐れがあるとして、ワクチン未接種の人や接種歴が不明な人へ注意を呼びかけている。

今年初めにはフィリピンなどはしかの流行国に渡航した人が帰国後に発症するケースが目立ったが、その後は渡航歴がなく国内で感染したと推定される患者が増えた。現在の患者数は昨年同時期の２・８倍に上る

一切報道されないSTAP細胞の裏側

小保方晴子さんの記者会見が先日行われました。
昨日は笹井氏の会見と素人の私には何が何だかわかりません。しかしこのブログの内容を読むと少しこのSTAP細胞の裏に潜んでいる裏側が見えてきます。

かなり納得できる視点からの切り口です。

以下は「ねずさんのひとりごと」からの抜粋です。
小保方晴子さんの記者会見が昨日行われ、そのことについて今日のワイドショー番組は話題がもちきりのようです。
けれども、肝心なことはまったく報道しようとしていないと思われるので、これについてひとこと書いておこうと思います。

そのいちばん肝心なことというのは、「ＳＴＡＰ細胞が完成すれば、それは巨大な利権になる」という問題です。
ＳＴＡＰ細胞というのは、いわば万能細胞です。
何にでも生まれ変わることができる。
ですから、たとえば肝ガンや胃ガンに犯され、その一部切除などをするという医療治療を施したとき、このＳＴＡＰ細胞があれば、切り取った内蔵などを、まるごと再生することができる。

少し考えたら誰にでもわかることですが、これが実現すれば、まさに従来医療をひっくり返す、まったく新たな治療方法が確立するわけです。
そしてその根本となる細胞についての世界特許を持った人もしくは団体は、将来にいたるまで、数百兆円規模の巨額の利権を手に入れることができることなのです。

純粋な科学の話を、欲得の話にすり替えるなとお叱りをうけるかもしれません。
けれどＳＴＡＰ細胞は、ただの細胞ではなくて、ものすごく大きな将来の経済的利益をもたらす細胞なのです。

小保方晴子さんが、ＳＴＡＰ細胞の実験に成功し、その細胞を完成させます。
そして彼女が、そのことを論文にします。
ネイチャーに、理研のスタッフとして論文を掲載する場合、理研内部でも当然のことながら、実験結果に関しての検証と確信を持ってでなければ、そもそもネイチャーに論文など掲載させません。

ではその論文に、小保方さんがＳＴＡＰ細胞を作るための手段方法の全部を載せるかといえば、答えはNOです。
これはあたりまえのことで、細胞を生み出すいわば美味しい料理のレシピを全部公開すれば、あっという間に真似されて、権利も利権も全部盗られてしまうわけです。
そして真似したものが何の苦もなく、将来のＳＴＡＰ細胞による（数百兆円規模の）利権を得ることになります。
要するに小保方さんだけのレシピが、公開情報となることによって、誰にでもできるものになってしまう。

ですから論文はあくまで論文であって、作成方法は丸裸にはしないというのが最先端の科学技術分野では、あたりまえのことです。
実験成功と、公表の問題は、まったく別なのです。

一方、理研からすると、小保方晴子さんだけの技術では、理研の利権（だじゃれではありません）になりません。
難癖をつけて小保方さんを利権から放逐し、その実験結果と実験ノートを手に入れることができれば、ＳＴＡＰ細胞に関する将来の利権は、すべて理研のものとなります。

あるいは小保方さんと一緒に実験をしていたという別な先生が、理研に協力するカタチでその仲間入りすれば、その先生も、将来利権にありつけるかもしれない。

とにかく数百兆円規模なのです。
この問題を度外視して、ただ「論文に嘘があったかなかったか」というだけの問題にすり替えが行われていること自体が、私からみると、きわめて疑わしく思えるのです。

小保方晴子さんの問題が最初に報道されたとき、それからしばらくして、支那の学者がＳＴＡＰ細胞の生成に成功したというニュースが流れました。
ところがいつの間にか、この報道はウヤムヤになり、結局は実験に成功していなかったようだ、ということになりました。

まるでいつもの悪い冗談と同じですが、すこし考えたらわかることですけれども、小保方さんノートがあれば、他の学者でもＳＴＡＰ細胞を作ることができるのです。
理研には２冊のノートの提出しかなく、これではＳＴＡＰ細胞は生成できないから小保方さんは嘘を言っているという報道がありましたが、逆に小保方さんが全てのノートを提出していたら、小保方さんは丸裸です。
身を守る術はまったくなくなるし、それこそ下手をしたら殺されかねない。

もし、支那がそのデータノートを入手して、実験し、成功していれば、日本の小保方さんは、実験に嘘を言って放逐された人、支那の学者こそが実験を成功させた人となり、数百兆円の将来利権は、支那のものとなります。
彼らは、直後に「できました〜〜！」と声をあげましたが、その後、ウヤムヤにしています。
つまり、２冊の小保方ノートだけでは、彼らは実験に成功できなかったわかです。
もしこれが工作なら、工作は大失敗となったわけです。

要するに今、最大の焦点となっているのは、実験を成功させるための小保方ノートを手に入れることです。
そのために日本のメディアを使って、小保方さんを追いつめる。
追いつめられた小保方さんが、そのノートを公開すれば、実験は失敗だった、ＳＴＡＰ細胞は小保方方法では生成できないと公式発表しておき、そのあとで、担当の学者を変えて（もとの小保方実験の方法そのもので）、ＳＴＡＰ細胞生成に成功したと発表すれば、その利権は理研のものになるし、そのノートを入手した国があれば、その国が将来の巨額の利権を手に入れます。

そういう意味において、いまや小保方さんは、理研だけでなく、世界中のＳＴＡＰ細胞利権を横取りしようとする人たちから狙われているわけです。
それに対して、彼女は、いまたったひとりで戦っている。

このことを、本来あるべき「国益」という視点から考えてみます。
これは実はわたしたちの生活にも関係する大きな問題だからです。

日本の学者が、あるいは組織が、ＳＴＡＰ細胞の生成に成功し、将来の医療の大革命を実現し、そのための基礎となるＳＴＡＰ細胞に関する特許権は、日本が持っているという状態を考えていただきたいのです。
世界中のどこかで、切除した人体のＳＴＡＰ細胞による復元や、美容のためのお肌のＳＴＡＰ細胞による再生なんてことが行われると、その都度、ＳＴＡＰ細胞の開発特許者に特許料収入がはいります。

ということは、世界中で行われる手術やお肌再生ごとのお金が、日本にはいってくるのです。
その利益が日本国内に蓄積されれば、日本人全員の生活を、将来にわたって豊かにします。
それだけのインパクトが、このＳＴＡＰ細胞実験にはあるわけです。

小保方さんご自身は、いわば科学者としての実験バカで、医療で困っている人たちのために、自分にできることを、一生懸命研究してきた方であろうと思います。
けれどその実験の成功は、あまりにも巨大な利権を孕むものです。
中規模の国家なら、年間の国家予算の何倍もの収益を生むのです。

そういう意味では、この問題は、今の段階では、「論文に嘘があったかなかったか」とか、美人の小保方さんが何々教授とできていたのではないかなどという興味本位の報道が云々など論外で、国が全力をあげて小保方さんを完全に保護し護らなければならないものと思います。

もしこれが米国で起きたことならば、少し考えたらわかることですが、ホワイトハウスが小保方さんを保護し、軍の実験施設内に専用のラボを移して、あらゆる国家予算を与えて小保方さんの実験を援護し、ＳＴＡＰ細胞による軍事治療をまず実現し、自国内にその生成法と利権を完全に確立した後に、これを公表することでしょう。
それだけの値打ちのある実験なのです。
だって、戦闘によって外傷を負った兵士が、まるで元通り復活できるのです。

ところが日本の場合、これだけの大実験であっても、理化学研究所は特殊法人とはいえ、要するに民間任せです。
民間団体というのは、利益でどちらにでも寝返るものです。
特殊法人ですから、なるほど政府のお金で運営されていますが、お金が出されているということと、管理されているということは、まったく別な問題です。 そしてどんなに国益を損ねようと、儲かれば良いというのが、民間団体（法人）です。

それがわかっていても、政府はその民間団体の内部で起きた問題には、「理研の内規に従ってご対応いただくしかありませんな」というコメントの発表くらいしかできないでいます。
これが戦後の日本国政府の体たらくです。

日本は、個人主義ではなく、集団性を重んじる和と、結いの国です。
小保方さんの問題は、単に小保方さん個人の問題ではなく、日本の国益の問題、すなわち、わたしたち国民ひとりひとりの問題です。

私は、むしろ小保方さんを、いまは国家の力によって完全に保護し、彼女の実験をささえて、将来の国のために、そして世界中の困っている人のためのお役に立てるようすること。
それこそが、いま、いちばん必要で、求められていることと思います。

その結果、小保方さんの実験が不成功に終わったのだとしても、それはそれで科学技術の最先端の世界では、いたしかたないことにすぎません。
むしろ、あらゆる万難を差し置いて、実験を成功させ、その結果を世界の多くの人に役立てることの方が、何百倍も何千倍も必要なことです。

ちなみに、ちょうどいま、「小保方さんが実験ノートを全部提出していない」という話をテレビでやっています。
「バカなことを言わないでいただきたい」と思います。
出せるわけがないです。
なぜなら、それを出した瞬間、小保方さんの実験成功の利権を狙う者たちからしれみれば、小保方さんの存在価値も、小保方さんの実験のためのこれまでの努力も、全部なくなるだけでなく、小保方さんの身の安全さえも保証されなくなるのです。
ノートなど、肝心のところは出さないのがあたりまです。

国は小保方晴子さんを護れ！
国益を考えれば、それがいちばん大切なことと思います。

ちなみに私には、小保方さんの研究が成功していたのか、そうでなかったのかはわかりません。
おそらくこれをお読みの誰にも、そのようなことはわからないと思います。
けれど、大切なことは、その研究が、世の中に、人類全部のために、「必要なことである」という現実だと思います。

たとえ毛筋一本でも、そのSTAP細胞に可能性があるのなら、そのためにどれだけの経費をつぎ込んでも、惜しくはない。
それだけの値打ちのある研究であると思います。

逆にやってはいけないことは、今の段階で、その研究者をつぶしてしまうこと。
そしてもし、日本がこの問題でSTAP細胞の開発研究を滞らせば、日本は巨額の国益を損ねる結果となる、ということです。
最先端の研究というのは、そういうものだと思います。

私は、小保方晴子さんを、信じて応援していきたいと思います。