CDCによれば、米国では1999年潤オ2004年に200万例以上のタバコ関連癌が診断されたという
Miranda Hitti

本日付けのCDCの発表によれば、米国において1999年潤オ2004年に約240万例のタバコ関連癌が診断されたという。

CDCがタバコ関連癌の診断に関する「これまでで最も包括的な評価」と位置づける評価によれば、肺癌および気管支癌がタバコ関連癌の診断の約半数を占めるという。

「米国において、喫煙は最も予防可能な疾患および早期死亡の原因であり、また最も突出した癌の原因である」とCDCの喫煙・健康局（Office on Smoking and Health）局長であるMatthew McKenna, MD, MPHはニュースリリースにおいて述べる。

「喫煙の蔓延は米国における癌の第3の原因である」とMcKenna博士は付言した。

このCDCの報告は、肺・気管支癌、口腔癌、膀胱癌、急性骨髄性白血病（AML）、喉頭癌、咽頭癌、食道癌、胃癌、子宮頸癌、膵臓癌、腎臓癌に注目している。

タバコ関連癌の診断は男性、アフリカ系米国人・非ヒスパニック系集団、年齢70歳以上に最も多かった。地域別にみると、肺癌および喉頭癌の診断は南部で最も多く、ケンタッキー州で最も発症率が高かった。西部では胃癌以外のすべての癌の発症率が最も低かった。

CDCの疫学週報（Morbidity and Mortality Weekly Report）特別版に公表された数字にはいくつかの制限がある。データは実際にタバコ関連癌を発症した患者のうちどの程度が喫煙者であったかを示しているわけではない。これらの癌の原因が常にタバコにあるとは限らない。

出典：
CDC, Morbidity and Mortality Weekly Report: Surveillance Summaries, Sept. 5, 2008; vol 57.